報告要旨
共通論題：
「東アジア地域間の融合と相克の構図−現代中国研究の視点から」
【政 治】
東アジア地域間の融合と相克における中国の外交
法政大学 趙 宏偉
本報告は、中国外交が東アジア地域間の融合と相克、中でも日中関係にもたらしたものを重点的に検証する。
１ 文明の融合と相克という視点
文明の融合と相克という視点は歴史研究、文化研究の分野では常に用いられるが、国際政治を含む政治学の分野では拒まれる。確かにハンチントンの「文明の衝突」類の議論は盛んに行われているが、政治学者たちはそれらを評論家の仕事とみなしている。
報告者は近年政治文明論の理論枠組みを主張し、政治文明論アプローチによる中国政治・外交の研究を試みている。政治学界で文明論アプローチが拒まれる主な理由は、それが「非生産的なアプローチ」であることである。政治現象や政策決定を文明論的に説明すると、人間の生産的な行動よりも、その宿命的な動きが結論になるのではないかという恐れが指摘されている。とりわけ日本での中国外交の研究は、およそ中国がどんな政策をとっているか、その主な原因としてどんな国際認識をもっているかの２点に集中されてきた。第１点めは、太田勝洪氏の「中間地帯論」研究が１つの典型であり、第２点めには、中国の国際認識を生涯取り組んできた岡部達味氏の研究が挙げられる。しかし中国の国際認識を生み出し、性格づける知的基盤や価値体系、言い換えれば政治文明とはどんなものであろうか。このように文明論のレベルにまで踏み込んだ中国政治・外交の研究が必要であることはいうまでもない。「非生産的な研究」になる可能性を恐れるあまり研究そのものを放棄するのではなく、政治文明論アプローチを生産的なものにすることこそ、研究者に課された課題のように思う。
政治文明論アプローチは、捉え方次第で生産的なものになる。例えば、文明はとりあえず連続性と融合性をもつと考えられる。この２点だけを取り上げても、文明は不変で宿命的なものではなく、自文明の連続と他文明との融合の中で自律的、また他律的に進化し、変化するものであることがわかる。本報告もとりあえずこの２点に絞り、文明の連続・融合と中国外交の特徴、そのような中国外交が東アジア地域間の融合と相克、中でも日中関係にもたらしたものを重点的に検証する。
文明の連続の視点から中国外交における「朝貢外交」の伝統が容易に想起されるが、他文明との融合を見る場合、「パワーポリティックス」という欧米流の外交価値観のインパクトが認められる。以下、毛沢東時代、ｹ小平時代、江沢民時代と現在に分けて「朝貢外交」と「パワーポリティックス」を価値体系とする中国外交を具体的に検証する。
２ 毛沢東時代の外交
現代中国の外交の前史として近代中国の外交を振り返ることが必要である。川島真氏の研究には中国的伝統外交として宗主・大国化・空間認識といった概念が用いられ、西村成雄氏はカイロ宣言とヤルタ協定をそれぞれ中国の大国化への前進と失敗として捉える。「大国化」の指標は他大国より「パワーシェアリング」が応じられ、その周辺地域における中心国としての地位が認められることである。蒋介石中国はカイロでルーズベルトより大国として認められたが、ヤルタでのパワーシェアリングから除外された上、スターリンが中国の北部地域と朝鮮半島に勢力範囲を要求し、トルーマンもそれに応じた。
毛沢東中国になると、スターリンは自ら毛沢東にパワーシェアリングを持ち掛け、社会主義国際主義の大義の下で中国共産党に外モンゴルを除く東アジア地域における指導的地位を譲った。その直後、トルーマン政府から後に「アチソンライン」と呼ばれる安全保障ラインが声明され、そこからカイロ宣言で認めた東アジアにおける中国の大国地位を再確認する米国の意思が読み取れる。こうした中で毛沢東はベトナム解放と金日成の南進への支援、及び台湾攻略の準備に乗り出した。そして「北朝鮮を放棄する」という「スターリン・周恩来合意」（10月11日）があったにもかかわらず、毛沢東はスターリンに中国の朝鮮戦争参戦決定を一方的に通告した（10月13日）。毛沢東は社会主義国際主義の責任において担当地域の喪失を受け入れられなかったし、大国として周辺に敵対国の存在、ましてや増加をも認められなかったと考えられる。
毛沢東は晩年のスターリンと蜜月関係を保っていたが、フルシチョフソ連と決裂した。毛沢東はフルシチョフがスターリンのように中国の東アジアにおける指導的地位を認めるところか、中国を属国並みにコントロールしようとするのではないかと認識していたためと思われる。そして米中関係において、72年の毛沢東・ニクソン会談は「哲学」の議論、言い換えればパワーシェアリングを優先させ、結果アメリカがベトナムと台湾からの撤兵を約束したことで米中和解が始まった。
３ ｹ小平時代の外交
ニクソンは毛沢東に米軍撤退後ソ連がベトナムを取り込んでしまう心配を表明していたが、それが現実となった。中国はアメリカも認めてくれた周辺がブレジネフソ連に取り込まれて敵国化したことを受け入れられず、アメリカに通告した上「ベトナム懲罰」と称す国境戦争を発動した。後にゴルバチョフソ連はベトナム、アフガン、モンゴル、中ソ国境から撤兵して中ソ関係が正常化され、ベトナムも中越友好政策に戻った。
ｹ小平時代に中国の周辺に敵対勢力が存在しなかった。こうした国際環境の下、ｹ小平は「不扛旗、不当頭、不樹敵、不対抗、把自己的事情做好」という言葉に集約された外交政策をとっていた。これはアンチ集団の中国式孤立主義外交と性格づけられる。
毛沢東の外交価値観が欧米伝来のパワーポリティックスと社会主義国際主義、中国古来の朝貢外交からなる三位一体のものであったのに対して、ｹ小平のそれは社会主義国際主義抜きでのパワーポリティックスと朝貢外交のミックスであった。パワーポリティックス外交は大国間のパワーシェアリングを存在形態とする。古代東アジアの天下において中国は唯一の大国であるため、誰かとのパワーシェアリングを必要としなかったが、近代以来それを真似、実践しなければならなくなった。
朝貢外交は「守礼外交」と性格づけられ、それは他大国とのパワーシェアリングが一旦成立してから、中国が自らの周辺を扱う場合、慣行的に用いられる。中心国である中国と周辺国は擬似家族関係を構成し、互いに身分に相応して礼を尽くす。中国は周辺国の内政を干渉しない。毛沢東もｹ小平も北朝鮮、ベトナムなどの周辺国の内部闘争に干渉しなかった。現代における朝貢外交価値観の変化といえば、かつての「君臣父子」関係から兄弟関係に意識が変わったことである。中国の周辺外交は「長兄外交」とも性格づけられる。
４ 江沢民時代と現在の外交
江沢民時代から、朝貢外交価値観はそれ以前、無意識のうちに「古層」からの「執拗低音」（丸山正男）として存在していたものから、意識的に継承・運用されるものに変わっていった。そしてパワーポリティックス外交は、アンチ集団の孤立主義外交から集団主義外交へと外交政策の根本的な変化が見られた。
1996年4月、中国にとって第1号となる集団安保組織である「上海ファイブ」は、江沢民のリーダーシップの下で発足し、そして後に憲章と常設機関をもつ「上海協力機構」に発展し、中国の北方集団協力体制を構成している。江沢民は94年9月にｹ小平から全権力を委譲され、その直後から集団主義外交への政策転換を進めたと思われる。
江沢民は次にアセアン10カ国の取り込みを図った。97年3月、中国はARF会議の席で「上海ファイブ」の結成を成功例に多種多様な集団協力体制の構築を唱える「新安全観」と名づけられる外交理念を声明した。後、中国はアセアンとの「FTA枠組協定」の締結など一連の成果を挙げ、中国にとっての南方集団協力体制を形成させた。中国・アセアンのFTAの交渉は、市場主義の徹底に立脚する欧米スタンダードと異なり、あらかじめ中国とアセアンの利益配分を４５％対５５％の割合に決めてから、進められたのである。これは中国の「譲利」という「長兄外交」の振る舞いである。
2002年から中国は北朝鮮のベトナム化政策を取り、また朝鮮半島の無核化を共同課題に中露朝米日韓の６カ国からなる東方集団安全保障枠組の構築を積極的に取り組んできた。アメリカも6カ国枠組みの恒久化に賛同し、中国のイニシアチブを認めた。
台湾問題は中国の集団主義外交を促す主な原動力である。江沢民時代以来、台湾は中国の周辺における敵対勢力として浮上し、台湾統一は中国政権の正統性にかかわる課題に変わった。米中のパワーシェアリングは台湾に集中されている。アメリカは平和解決を条件にしているが、中国は武力解決を高リスク高リターンの選択肢として捉えはじめている。
このような米中の東アジアにおけるパワーシェアリングと中国の集団主義外交を国際要因に、日中の政治関係は相克関係に発展しつつある。アメリカはかつてのアチソンラインのように、朝鮮半島と台湾における中国の利益を認める一方、日米関係の緊密化を図る。アメリカは日中関係の緊密化を嫌う。日本政府はアメリカの同盟国としての忠誠心と中国のイニシアチブへの対抗心を演出するが、中国も対日外交を怠り、「政冷経熱」に甘んじる。
胡錦涛外交は基本的に江沢民外交を継承していると言ってよいが、周辺外交をより重要視している。「以隣為善、以隣為伴（近隣に善を、近隣を友に）」「睦隣、安隣、富隣（善隣友好、善隣安全、善隣富裕）」といった理念が唱えられ、「長兄意識」が強く表れている。対日外交については、胡錦涛は「歴史問題と台湾問題の重要原則を堅持し､両国関係の政治基礎を絶えずに強めていかなければならない」と発言して、「2つの原則は政治基礎である」という定式を明確に打ち出した。胡錦涛の対日外交には「新思考」が見られない。
５ 総括と展望
中国の国際認識と外交政策を生み出し、性格づけるものとして、中国の政治文明、とりわけ歴史から継承された朝貢外交と欧米に学んだパワーポリティックスの外交価値体系が主な役割を果たしている。中国は米ソとパワーシェアリングを繰り返してきたが、中国の求めは近隣地域で敵対勢力を支持しないことであった。中国の周辺外交は「守礼外交」と性格づけられ、友好、「譲利」、内政不干渉はその中身である。「守礼外交」は同盟を求めないために、アンチ同盟の孤立主義外交の様態を示していたが、90年代半ばから敵対勢力としての台湾の出現が主な原動力となって、江沢民は集団主義外交へと政策転換を行い、周辺国に対して「長兄外交」を展開した。
現在、中国式集団主義外交は、東アジア地域において中国・朝鮮半島、中国・アセアン間で融合の局面を強めている。しかし、中国は周辺に朝鮮半島と台湾海峡という不安定な地域を抱き、それは中国の大国地位の不安定を示すものでもある。米中のパワーシェアリング、中国の集団主義外交が強められるが、それらを国際要因に日中政治関係も安定性を欠き、融合より相克の局面が醸成されている。
中国は台湾統一を完成しない限り、集団主義外交を強めていくであろう。その結果、中国外交はアンチ同盟の中国式孤立主義に立ち戻る可能性が消えていくであろう。日中関係は米中２つの集団主義に挟まれながら揺れ動いていく状況が変わらないであろう。 |
【経 済】
日中韓の経済関係〜共存と競合
富山大学極東地域研究センター 今村 弘子
T 日中韓貿易の現状
02年から対中輸入が対米輸入を上回る
03年には輸出入あわせて対中が対日を上回る。
２．中国をめぐる経済摩擦
@94年に金泳三大統領訪中時→電話の電子交換機、ハイビジョンテレビ、航空機、自動車の中韓協力の合意→96年6月 航空機分野の協力が中国側から白紙に戻される。
A日中 01年 日本はネギ、椎茸、藺草への暫定セーフガード×中国は自動車、エアコン、携帯電話に100％の関税→11月に中国が監視システムを強化することで決着
中韓 00年6月 ニンニク大戦争（韓国が中国からのニンニク輸入に対し、315％の関税）
中国は韓国からのポリエチレンと携帯電話の輸入を200日停止
8月韓国は中国産ニンニクに30％の関税、中国はポリエチレンと携帯電話の輸入再開
ただし5月に中国がバンコク協定に加盟し、中韓とも特恵関税で輸入できるようになったことから、貿易は順調に増加
B03年 中国は日本・韓国からのアート紙に対し４〜71％の反ダンピング課税
C三カ国の競合品目の増加
上位100品目で競合しない製品 98年（62品目）→03年（47品目）
日中間の上位100品目の競合品目は30品目
日本の上位10品目では8品目が競合
日本 中国 日本 中国
2位――6位(IC) 6位――3位（船舶）
3位――40位（自動車の部品） 8位――1位(コンピュータ・部品)
4位――2位（事務用機器） 9位――39位（ﾄﾗﾝｼﾞｽﾀｰ等）
5位――3位（音響機器） 10位――4位（ﾃﾚﾋﾞ部品）
D世界シェアトップの品目数
中国（787）3位 日本（321）5位 韓国（77）13位 （韓国貿易協会調べ）
３．資金協力
日本〜第１R（3309億円）第2R（4700億円）第3R（8100億円）第4R前3年（5800億円）
後2年（3900億円）01年（1614億円）02年（1212億円）
返還が始まっているので、ネットの貸付額は02年は40億円
韓国 93年より資金協力 経済発展協力基金（EDCF）。01年末までに19案件1957.8億ｳｫﾝ（1.98億j）に合意（1091.9億ｳｫﾝがすでに執行）
U 対中投資
1.日本
（日本の財務省統計では）
平成3年度より製造業が5割を超える（件数では繊維、金額では電機が多い）
（平成5〜7年度 繊維への投資が200件超） 非製造業ではサービス業
平成11年度には金額の96％が製造業
平成14年度より非製造業が再び増加（商業、金融業）製造業では輸送機械が多い
平成15年度 日本の対外投資は9.5％減だが、対中投資は65.0％増（金額）
日本の対外投資の8.7％を中国が占める
1件あたりの投資金額 3年には製造業では2.0億円、15年には10.4億円（大型化）
cf. 92年 120万ドル→02年193万ドル（契約ベース）（中国対外経済貿易年鑑）
華東（グレーター上海）へ→しかし電力不足
2.韓国
国交樹立以前〜山東省（距離的に近く、朝鮮族が少ない地域、山東省は88年には韓国に投資誘致ミッション）
国交樹立以降〜東北三省（朝鮮族が多くいる地域）および華南
最近〜華東地域に重心が移る
1件当たり 韓国 92年64万ドル→02年 132万ドル（中国対外経済貿易年鑑）
全経連調べ 254社のうち今後5年間に国内投資を減らして中国投資を増やす（43.7％）
3.中国の対外投資
対日投資（15年度 20件、3億円〜0.014％）〜財務省統計
対韓投資00年5件（契約金額670.5万ドル、うち中国側423.0万ドル）〜中国側統計
870件(5574.6万ドル うち94.3％が10万ドル未満)〜韓国側統計
V 日中韓の経済関係の展望
１．日中〜政冷経熱＋民冷
日本の貿易で02年以降対中輸入が対米輸入を上回る
中韓〜政冷（？）経熱
01年以来韓国の第一位の輸出相手は中国、03年には総額でも対中が対日を上回る。
高句麗問題と北朝鮮をめぐる問題で、対立と協力関係
２． 中国の景気に左右される貿易（中国がくしゃみをすると・・・）
中国が固定資産投資を減少させたことへの影響
鉄鋼の輸入 03年 67.8％増（222億ドル） 04年上半期28.2％増（134億ドル）
日本の上半期の対中船舶輸出 （49.6％減）
中国経済はバブルか？
３． 三カ国のバランスがくずれるか
韓国〜対中出超幅が小さくなり、11年には入超に（？）
日本〜対中入超幅が小さく（中国統計では対日入超）
４． 急がれるFTAの締結
日中韓の域内貿易の比率 23.7％（2003年）
EU(61.7%) NAFTA（45.6%） ASEAN(23.7%)
産業の集積、重複投資や欧米市場などでの過当競争の回避
（鉄鋼では日中韓の協力体制が始まる） |
【文 化】
東アジア都市空間をつなぐメディア文化の興隆＝交流＝拘留
早稲田大学 岩渕 功一
本報告では、テレビ、映画、音楽、マンガなど、アジア域内をダイナミックに錯綜するメディア文化・ポピュラー文化が、歴史的・構造的な不均衡のなかで、どのような国文化の境界を越えた「アジア」のつながりを想像＝創造しているのかを多面的に分析して、その可能性と問題点を整理してみたい。
グローバル化の進展はアメリカ文化の世界的な浸透を促す一方で、アジア地域内の文化交通を活発にしている。特に東アジア地域内のメディア産業の連携が深まり、複数の市場をにらんだマーケティング戦略と協同制作が積極的に展開されるようになった。また、日本、香港、韓国、台湾、中国など「アジア発」のメディア文化がこれまで以上にアジア各地で相互に受容されるようになり、特に都市部の若い層を中心に新しいつながりがうまれている。資本・メディア・人が国文化の境界を越えて錯綜するなかで、「アジア」は文化が交通し、混交し、生成し、そして消費される交差空間として立ち現れており、そこではアメリカ中心の文化交通とは異なる類いの新たなメディア文化の受容パターンとメディア文化表現の実践が生み出されている。
メディアと人の移動は「いまここ」ではないものへの想像力を建設的なかたちで生み出しているが、それがいかなる越境的対話をもたらしているのかについては慎重な分析を要する。ポピュラー文化を通した「アジア」のつながりは格差を助長するグローバル化の力学に強く規定されており、越境対話の可能性を育むと同時に不均衡なつながりを様々なレベルで再生産してもいるからだ。実際にはそのつながりは都市部に偏ったものであり、また多くのメディア文化は国境を越え（られ）ていない。越えるメディア文化は主に市場と産業の論理によって決められており、それらは各々の国地域で支配的な影響力を持つメディア大企業がアメリカを中心に発展してきたグローバル文化フォーマットに則りながら制作したものに集中している。さらには、こうした越境交通をつねにナショナルな枠組みへと回収しようとする強い政治的力学が作動しており、社会内外の「他者」や「周縁」への視点が蔑ろにされたり、そうした存在をあらためて外部化することが助長されたりもしている。メディア文化の興隆がもたらす交流の可能性が、市場の論理に貫かれながら排他的なナショナルの枠組みのなかにいわば拘留されてしまっているのである。
これらの諸相を考えるにあたって、本発表では最近の韓流ブームを踏まえて東アジアのニ大文化輸出国である「日・韓」文化交通の進展に特に焦点をあてる。そこでの在日朝鮮人・韓国人の関わり方を検証することで、メディア文化のトランスナショナルな移動が日本社会における歴史的・多文化的係争とどのように交錯しているのかについても考察し、さらなる越境対話の可能性を模索したいと思う。 |